USD

世界の基軸通貨であるアメリカのドルは、全為替レートに影響を及ぼす重要な通貨です。
サブプライムショック・リーマンショックにより世界の基軸通貨という地位を失いつつありますが、以前全為替レートに影響を及ぼしています。

景気回復の見通しも立たず、対円は落ちる一方になっています。
2010年9月の日本政府単独の為替介入により対円80円ラインを介入警戒ラインしてレートも少しずつ上昇傾向にありましたが、この東北地方太平洋沖地震の災難によりまたレートを下げているのが現状になっています。

2000年のアメリカのITバブルの頃には6％を超えていた政策金利も、ITバブルの崩壊と同時多発テロなどの要因により段階的に引き下げられました。
その後、住宅ブームにより2006年には5.25％まで引き上げられましたが、その住宅ローンのサブプライムローン問題からリーマンショック等により、ゼロ金利政策に近い政策が施されています。
一時米ドル/円ロングでも得ることの出来たスワップポイントは現在ほぼ皆無に等しい状況となっております。

アメリカの政策金利を決める中心的役割をするのがアメリカの中央銀行である『連邦準備制度理事会（Federal Reserve Board）』通称『FRB』である。
その議長であるバーナンキ議長（左写真）の発言は為替レートに多大な影響を及ぼしますので、バーナンキ議長の発言やFRBの動向には注意が必要です。