EUR

1999年からスタートした若い歴史の通貨ですが、加盟国も多くその人口は基軸通貨国であるアメリカの2倍、経済規模もアメリカを追随する勢いの通貨です。
故に、第二の基軸通貨として見られ基軸通貨との通貨ペアのEUR/USDは最も取引量が多く、その動向は全通貨ペアに影響を及ぼします。
ユーロ経済圏の80％を占めるドイツ、フランス、スペイン、イタリア、特にドイツの動向は為替レートに大きく影響するので注意が必要です。

対米ドルではサブプライムローン問題、リーマンショック時には、EURの下落の方が大きくUSDのが高くなっています。
ギリシャショック以降は徐々に回復しつつあります。

対円では米ドルに連動して円全面高の様相を呈しています。ドバイショック後に105.43円の史上最安値をつけてから115円を天に現在10円幅を突破できずにいます。

ユーロの政策金利もやはりアメリカノ影響を受け、2000年のアメリカのITバブルの崩壊と、リーマンショックなどの影響で段階的に2％まで金利を引き下げている。
しかし、アメリカと違いインフレを防ぐために金利の引き下げには慎重な方である。

ギリシャ・ポルトガル・アイルランド等の経済危機国を抱えたユーロは、まだまだ予断を許さない状況が続いています。
危機国のリスク回避が再発し、いつユーロ売りに転じるやもしれないので注意が必要です。

国旗	加入国名	面積	人口
	ドイツ	357,021km2	81,750,000人
	フランス	632,759km2	65,447,374人
	スペイン	504,782km2	45,989,016人
	イタリア	301,230km2	59,870,000人
	ベルギー	30,528km2	10,647,000人
	チェコ	78,866km2	10,369,000人
	デンマーク	43,094km2	5,511,451人
	エストニア	45,226km2	1,340,000人
	アイルランド	70,282km2	4,515,000人
	ギリシャ	131,940km2	11,161,000人
	キプロス	9,250km2	871,000人
	ラトビア	64,589km2	2,249,000人
	リトアニア	65,200km2	3,250,000人
	ルクセンブルク	2,586km2	486,000人
	ハンガリー	93,030km2	9,993,000人
	マルタ	316km2	409,000人
	オランダ	41,526km2	16,592,000人
	オーストリア	83,870km2	8,364,000人
	ポーランド	312,685km2	38,074,000人
	ポルトガル	91,985km2	10,640,000人
	ルーマニア	237,500km2	21,275,000人
	スロベニア	20,273km2	2,029,000人
	スロバキア	48,845km2	5,406,000人
	フィンランド	338,145km2	5,326,000人
	スウェーデン	449,964km2	9,249,000人
	イギリス	244,820km2	61,565,000人